いま世界中で7人に１人が「きれいな水」を得られずにいます。水や衛生施設がないため、また農薬や有毒物質を含む水を飲用したことで、いまこの瞬間にも多くの人々が命を落としています。
2007年から「水」をテーマに取り組んできたアヴェダのアースデー月間。2010年も、水を守り、地球上のすべての命を守るために、行動します。
オーガニック製品を選びましょう
米国では合成化学農薬を使用する従来農法が、水質汚染の最も大きい原因の一つになっています。オーガニック農法では合成化学農薬を使わず、水質汚染を最小限に抑えられます。オーガニック製品を使用することは、世界中の「きれいな水」を守り、オーガニック農法をサポートし、普及させることに繋がっていきます。
アヴェダは、オーガニック農法への支援を続けています
エンセンシャルオイルの90％がオーガニック認定を受け、化粧品業界では最大級のオーガニック原料を調達しているアヴェダ。
農民や先住民族とパートナーシップを組み、経費や時間のリスクを共有しながら、オーガニック生産への移行を進めています。
殺虫剤や農薬の使用を抑え、地球上に放出される合成化学物質を削減するために。水質汚染を最小限にくい止め、きれいな水を守るために、オーガニック製品を選びましょう。
限定キャンドルで、水質保全活動を支えましょう
エコサート認定オーガニック エッセンシャル オイルを使用したオーガニック ラベンダー キャンドルを、
今年も数量限定でご用意。売上金の100％は、水質保全活動に寄付されます。
あなたの生活に実際に使われている水の量はどれくらいでしょうか
あなたが生活で使っている水以外にも、あなたが食べているお米や野菜、食肉の生産にも多大な量の水が使われています。
例えば牛ステーキ1枚を生産するのに、4,000リットルもの水が必要と言われています。
日本の食料自給率は40%ですので、日本人は海外の食料を輸入することで、間接的に海外の水を使用しているといえます。
これを仮想水（バーチャルウォーター）と呼びます。
世界的な水不足や水質悪化が深刻化する中、こうした仮想水の移動のよる水資源の不均衡化が、今、大きな問題となっています。
あなたも身の回りのものから、仮想水の量を計算することで、この問題について考えてみませんか。
「仮想水計算機 virtual water（環境省のWebサイト）」はこちら
アースデー月間とは
4月22日のアースデーにちなみ、アヴェダでは10年以上前から毎年4月を「アースデー月間」として、世界中の直営店やネットワークサロンにて、環境保全のための募金活動を行っています。
2009の活動結果
昨年は、世界全体で約3億1,000万円（325万ドル）の募金を集め、世界中の劣悪な水環境に苦しむ人々のために役立てました。
その一部は、マダガスカルの東に位置するアンパシマンジェラに住む、約2000人の生活水を確保するため、浄水ポンプシステムの導入と、メンテナンスを担う管理団体設置のために使われています。
パートナー紹介
国外 パートナー
グローバル グリーングランツ ファンド （Global Greengrants Fund）
1993年に創設され、米国コロラド州ボールダーを拠点に世界各国で活動している団体。途上国で環境問題や生命の継続性、生態系の保全に取り組み、貧困にあえぐ人々の声を代弁するために活動している小規模団体と、経済的な支援者との橋渡しとなり、問題解決のために助成を行っています。これまで、113以上の国で、200以上の団体に助成をおこなってきました。
なお、今回のアースデー月間の募金は、今年１月に起きたハイチ地震の被災者支援として、当団体を通じて、ハイチにある支援団体「The Lambi Fund of Haiti」への助成に使われることが決定しています。
国内 パートナー
A SEED JAPAN
1991年に創設された、未来の世代を担う青年自らが持続可能で公正な社会を実現するために、仕組みと個人を変える活動をおこなうNGOです。
オーガニック（有機）農業の普及啓発、生物多層性条約会議に向けた政策提言、希少金属採掘時に傷つけられる動物を守るための活動などに積極的に取り組んでいます。
エコ・リーグ
1994年に創設された、環境活動に関する青年をサポートする環境NGOです。
全国約150団体（2000人）のネットワークを有しており、地域、日本および世界という規模で、青年の可能性を広げ、環境活動を活性化することで、持続可能な社会を目指しています。
全国有機農業推進協議会
1994年に創設された、環境活動に関する青年をサポートする環境NGOです。
2006年8月に創設された、全国各地の有機農業生産者をはじめとした関係者による、有機農業の普及啓発事業です。
日本における有機農業を推進していくために、交流と相互理解を深め、信頼関係を醸成し、積極的な提案を行いながらネットワークづくりに取り組んでいます。
